名古屋国際旅行のブログ

Archive for 8月, 2010

　米ナショナル・ジオグラフィック誌はこのほど、「世界十大・水の奇跡」を選出・発表した。中国からは、広西チワン族自治区の桂林・漓江を選んだ。中国新聞社などが報じた。

　漓江は桂林市をほぼ南北に貫いて流れている。水墨画を思わせるような風景が広がる桂林から陽朔までの約83キロメートルは、中国を代表する観光地のひとつだ。長い年月をかけて浸食された石灰岩が、独特な風景を形成した。いわゆるカルスト地形で、周辺には蘆笛岩などの鍾乳洞もある。

　ナショナル・ジオグラフィック誌が選んだ、その他の「世界十大・水の奇跡」は、以下の通り。自然の風景だけでなく、人と自然が調和している「水の奇跡」も対象になった。

　ビクトリア瀑布（ジンバブエ・ザンビア）／ベニスの運河（イタリア）／グレートバリアリーフ（オーストラリアのサンゴ礁）／スエズ運河（エジプト）／コモ湖（イタリア）／バイカル湖（ロシア）／ナイル川（エジプト）／ボラボラ島（フランス領ポリネシア）／死海（イスラエル・ヨルダン）。

　2010年8月18日、中国通信工業協会の王秉科（ワン・ビンカー）会長は第1回中国瀋陽国際携帯電話博覧会の記者会見で、中国で生産される携帯電話数が今年7億台を突破し、世界の60％を占める見込みであることを明らかにした。新華網が伝えた。

　統計によると、2009年の中国の携帯電話生産台数は前年同期比9．8％増の6億2000万台。ユーザー数は7億4000万人、普及率は50％を超え、生産・販売台数ともに世界一。

　中国の携帯電話産業はすでに第3世代（3G）に入っており、今後さらなる発展が見込まれる。

　デビューして22年を迎えたSMAP。しかしその人気はまったく衰えを見せない。SMAPは以前、上海万博でファンたちに会うことを約束していたが、残念ながら中止になった。しかし、10月9日と10日の2日間、上海の上海競技場でSMAPのコンサートが開催されることになった。

　中国網日本語版（チャイナネット）によると、今回のコンサートは、SMAPのメンバーを一目見たいと思っている多くの中国人ファンの願いをかなえるためであるため、チケットは法外な値段ではなく、一番高くても1680元（約2万1800円）だという。コンサートは2回開催され、そのうち1回はすでに完売。チケットは30日から正式販売され、中国国内の販売記録を更新する見通しだ。

　公演は3時間半にも及ぶことから、開演時間は夜7時ごろを予定しており、上海のコンサート開催にともない、先月発売された新アルバム「We　Are　SMAP」も中国で発売される。

　2010年8月17日、中国新聞社によると、青島ビール（チンタオビール）がアサヒビール系の現地合弁会社・西湖ビール朝日有限公司（杭州）の45％の株式を取得する方向で両社の交渉が進んでいることがわかった。青島ビールは今年続けて福建省福州市と河北省石家庄市の工場での生産を始め、年間生産量を40万キロリットル増強したばかり。

　記事によると、青島ビールは98年から資本を拡大し始め、雪花ビール、燕京ビールと並ぶ中国3大ビールメーカーの地位を不動のものにした。また、08年から再びM＆Aを加速させ、華南地区や上海などの市場を制し、中国国内市場における戦略的基盤を確立した。青島ビールは、中国政府が進めるM＆A奨励政策を利用し、17の省と市の40社に上るビールメーカーを取り込んできた。

　今回、西湖ビール朝日の株式取得によって、青島ビールは浙江省にも生産基地と市場を獲得することになり、長江デルタのシェア拡大は確実だ。99年には1000社以上あったビールメーカーは、現在約250社まで減少。青島ビール、雪花ビール、燕京ビール3社でシェアの40％を独占するなど、ほぼ三つ巴の形だ。今後中小ブランドがますます厳しい立場に追い込まれることが予想される。

　内閣府が16日に発表した日本の2010年4－6月期の名目国内総生産（速報値）は米ドル換算で1兆2883億ドルで、動機の中国のGDP（1兆3369億ドル）を下回った。中国でも大きく報道されたが、「1人当たりでは、日本の10分の1に過ぎない」などと、「有頂天」になるべきでないとの論調が目立つ。

　多くのメディアが「中国のGDPは、1人当たりでは日本の10分の1」と紹介。経済参考報は、中国が経済規模で世界第2位になったことは「一里塚としての意義があるが、1人当たりのGDPでは米国や日本にはるかに及ばない」、「中国経済には解決せねばならない問題が山積み」との声が多いと紹介した。

　中国新聞社は、トウ小平が唱えた「韜光養晦（とうこうようかい）」、「永不称霸」の言葉は、今も現実的な意味を持つと論じた。「韜光養晦」は、「日の当たらないところで力を蓄える」の意で、「永不称霸」は「力ずくで支配権を握ることは、永久にしない」だ。

　中国新聞社は、GDPが世界第2位になったことで「1人当たりのGDPは、世界平均の5割程度。中国は得意がるべきでないし、（自らの経済発展に）酔いしれてはならない」（香港・文匯報）、「GDPが第2位になったことは、ニュースとしての価値はあるが、経済的な意味合いはない」（シンガポール・星島日報）など、世界各地のメディアの見方も紹介した

　中国国際放送は専門家による座談会を紹介。出席者らは中国の成長は改革開放の30年の成果と評価した上で、「日本と中国には、まだ差がある」と指摘。「平均的な日本人の教育レベルは、中国人よりもはるかに高い」、「経済規模は、判断のための1つの数字だが、経済の質、持続可能性、環境や資源利用の問題を見れば、日本と中国の距離は、いまだに非常に大きい」、「日本は問題を処理する際には系統的・合理的で、人間性も配慮する。中国は日本を見習わねばならない」などの考えを披露した。

　上海市ではこのほど、会場の気温が40度を超えるなど猛暑を迎えており、開催中の上海万博や、同市の主要交通機関では、「暑さ対策」に余念がない。一方、上海万博の関係者らによると、万博で来場者数がのべ4000万人を突破する中、連日の猛暑で倒れる人が急増していることなどから、「猛暑につき、高齢者や体の弱い人は万博に来ないで」などと注意を呼びかけている。中国新聞社などが伝えた。

　上海万博では、14日午前10時12分時点で、来場者数がのべ4000万人を突破するなど、猛暑においても来場者数を伸ばしていると伝えられた。

　このため、上海市の地下鉄やバスなどでは、高温により痛んだ路面電車などのレールや車両がないよう、メンテナンスを入念に行い、来場者のスムーズな輸送に努めているという。

　一方、万博会場では、連日39度を超す猛暑により、熱中症で倒れる来場が急増しており、園内の医務室での対応が難しくなっているとも伝えられている。万博サイドは、高齢者や、妊婦、心臓病などの慢性疾患を持つ人らによる万博来場は避けるべき、との提案を行う一方、◆会場内ではなるべく徒歩ではなく、園内の交通機関を利用して体力を温存する◆水分と塩分の摂取◆日傘の携帯◆日焼け止め――など、暑さ対策を呼びかけた。

　中国新聞社によると、日本の言論NPOは14日、中国日報社と共同で行った日中共同世論調査の結果を発表した。

　日本側の世論調査は、日本全国の高校生を除く18歳以上の男女1000人のほか、500人の有識者を対象に行われた。一方、中国側の世論調査は北京や上海など5都市で18歳以上の男女1617人のほか、日本側の有識者調査に対応するものとして、北京大学や清華大学などの有名大学の学生1007人を対象に行われた。

　中国新聞社によると、調査対象者のうち、中国では38．3％の男女および45．2％の学生が日本に対して「非常に良い印象を持っている」、または「どちらかといえば良い印象を持っている」と回答、記事は「昨年度の調査に比べ、全体として日本に対する印象がゆるやかに改善している」と報じた。

　日本では、27．3％の男女と51．4％の有識者が中国に対して「非常に良い印象を持っている」、または「どちらかといえば良い印象を持っている」と回答、こちらも昨年度の調査よりわずかに改善したことが明らかとなった。

　また、「日本と聞いて、何を連想するか？」という質問に対し、46．4％の男女が「電子製品」と回答したほか、学生の41．2％が「さくらの花」と回答した。また、日本料理や富士山、漫画、アニメなどといった回答も多く寄せられ、記事では「経済的・文化的要素の回答が大きく増えた」と報じた。

　2010年8月12日、中国国営新華社通信は、携帯キャリア最大手の中国移動（チャイナ・モバイル）と共同で検索エンジン会社を設立すると発表した。新華社（電子版）が伝えた。

　記事によると、新華社の周錫生（ジョウ・シーション）副社長は調印式で、「新会社の設立は国の利益の維持、情報の安全性の確保、国内外への情報発信力と世論をリードする力を向上させる上で重要な意味を持つ」と述べ、国内外において影響力のある検索エンジンに育てたい考えを示した。

　また、中国移動の沙躍家（シャー・ヤオジア）副総裁は、「検索エンジンはシェア争いが激しいが、新華社通信の権威と中国移動のユーザー数という優位性を合わせた新会社の競争力は、かなり高いものになる」と自信をのぞかせた。

　調印式にはこのほか、新華社の何平（ホー・ピン）編集長、中国移動の王建宙（ワン・ジエンジョウ）董事長と李躍（リー・ヤオ）総裁などが主席した。

　アメリカの経済後退や長期金利の低迷などにより円高ドル安傾向が強まっており、11日には15年ぶりとなる1ドル84円の水準まで達した。中国新聞網は急激な円高がデフレ状態にある日本経済に大ダメージを与える可能性があると伝えた。

　記事ではその理由を3つ挙げている。1つ目は、円高が日本の輸出企業の収益を圧縮すること。対ドルで1円の円高になると、主要400社の今年度の利潤が0．5％減少し、特に自動車分野では2．4％も減少するというデータを紹介し、多くの企業が今年度の予算を1ドル90円ベースで立てていることからその影響が大きくなることは想像に難くないと分析した。

　2つ目の理由は、円高が日本企業による海外への生産基地移転を加速させる可能性があること。これまで日本企業は円高時の対応策として主に人員削減を行うと共に海外への生産基地移転を行ってきたが、金融危機によって大幅なリストラを行ったために人員削減の空間は大きくないと分析、そこで「企業は海外への生産基地移転を迫られ、国内産業の『空洞化』問題が激化する」と予測した。

　3つ目は、円高が日本のデフレ問題をさらに深刻化させること。企業の業績が落ち、国内産業が空洞することで、国内の雇用や収入環境は悪化、就職や消費に影響してくるという。

　また、記事では日本政府や中央銀行が急激な円高を注視し、財務相や経済産業相などの高官が指向性のある発言をしているが、与野党の「ねじれ」状態にある今の国会では政府が速やかに関連政策を打ち出すことは難しいとの見方が広がっていること、急激な円高を阻止する唯一の方法は日米政府が共同で市場介入することだが、オバマ政権は国内の消費低迷の打開政策を実施中であり日本に協力する可能性は低いとの見方を紹介した。

　上海万博の日本産行館は9日から15日までの日程で、地震体験と防災をテーマにした「スターツウイーク」を開催中だ。中国でも日本が地震多発国であることはよく知られており、世界最先端の免震技術に注目と評価が高まっている。

　「スターツウイーク」では地震体験ができる起震車を用意し、見学者に阪神・淡路大震災の揺れと、免震された揺れを体験してもらう。それぞれ30秒間だが、大地震に直面したさいの恐怖感や危険と、それが免震技術でどの程度まで緩和されるかを示す。

　中国メディアの騰訊網は、「日本は世界で最も地震が多い国のひとつ。全世界の地震の10分の1が日本で発生」、「日本は世界最先端の抗震技術を身につけるに至った」などと紹介。「（日本の）免震技術はオフィスビル、美術館、博物館、医療施設など、広い範囲の建物に使われはじめた」などと紹介した。

　新聞晩報は記者が体験した阪神・淡路大震災の「体験」を紹介。「激烈に揺さぶられた」とした上で、免震を施された場合の揺れは「空中をゆったりと漂っているよう」の感想を示した。