PostHeaderIcon 2022年開催国はどうなる?決定の裏に「2026年・中国」の既定路線

 2010年12月2日、サッカーワールドカップ(W杯)の2018年と2022年の開催国が北京時間の今夜11時(日本時間3日0時)から発表される。中国紙・成都商報は「米国が2022年の開催権を獲得すれば、中国が2026年の開催国になれる可能性が高まる」と報じた。

 2022年の開催権をめぐっては、米国のほか日本、オーストラリア、韓国、カタールがしのぎを削っている。記事によると、米国は当初、2018年を目指していたが、中国が2026年に立候補したことで、2022年に切り替えた。開催国の決定は6大陸の持ち回りが半ば暗黙の了解となっており、2026年の中国開催を既定路線で考えるとすれば、2022年はアジア以外の国という線が濃厚になるためだ。

 中国が2026年に立候補したことに対し、国際サッカー連盟の副主席である韓国の鄭夢准氏は10月、「アジア各国の2022年への立候補に影響を及ぼした。このようなやり方はアジアサッカー全体の団結にマイナスだ」と激しい口調で批判したが、アジアサッカー連盟のハマム会長は先月ドーハで「中国はいつでも開催国になれる。2022年の開催国がアジアに決まっても、中国は2026年、2030年のどちらでも可能だ」と話したという。

 2022年の開催国決定に中国の存在が影響するとの懸念に対し、オーストラリアサッカー協会のフランク・レービ会長は「各国がそれほど中国の開催を念頭に入れているのなら、いっそのこと2026年の開催権を中国にあげてしまえば良いのでは」との考えを示している。

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